店番長

総合スーパー(GMS)チェーン

イオン九州株式会社

実行力を可視化し、生産性を向上する


上席執行役員DX責任者 兼 コーポレートトランスフォーメーション(CX)推進本部長
岩下 良 様
コーポレートトランスフォーメーション(CX)推進本部 DX担当部長
菅原 宏樹 様

店舗数
340店舗(2021年6月1日現在)
事業内容
総合スーパー事業、スーパーマーケット事業、ホームセンター事業、ディスカウントストア事業、サイクル事業、フランチャイズ事業、ディベロッパー事業

九州全域に7業態340店舗を展開するコングロマリット

会社のご紹介をお願いします。

総合スーパー「イオン」をはじめ、スーパーマーケット、ホームセンター、ディスカウントストア、サイクル事業、フランチャイズ事業、ディベロッパー事業の7業態340店舗を、九州全域で展開しています。
暮らしの多様化に合わせて、小型の都心型エクスプレス店舗やドラッグストアと生鮮のコラボ店舗などの取り組みも始めているのが近年の特徴です。地域の特性やニーズに合った店舗開発をしています。(岩下様)

aeon-kyushu_store.jpg

従業員3万人が使いこなせる操作性と手厚いフォローが決め手に

『店番長』を採用された理由を教えてください。

導入前には他社製品も併せて試用し、比較検討をしました。最終的に『店番長』を導入したのにはいくつか理由があります。
まず、自分で使って自分が良いと思ったこと。説明文を読まなくても感覚的に操作がわかり、なおかつスマートフォンでの使い勝手の良さが一番でした。
イオン九州には、パート、アルバイトを含めて約3万人の従業員がいます。『店番長』は、その方たち全員が使える操作性を備えていました。(岩下様)
さらにリンコムの営業担当者にとてもパッションがあり、コンタクトの段階から「導入後もきちんと面倒を見てもらえるだろう」という安心感がありました。実際、思った通りの手厚いフォローがあり、改善を重ねることができています。(菅原様)

より詳しい取り組みを、資料にまとめました。

資料掲載内容

  • 個人対個人から組織対組織に変えて情報を可視化する
  • スマートフォンの活用で無駄な時間を省く
  • 導入前に問題や要望を洗い出し解消する
  • 実行力の高い店舗は売上伸長率も高い
  • 店舗オペレーション改革による生産性向上に期待大
aeon-kyushu_leaf_thumb.png

関連記事

【動画】イオン九州株式会社様 活用事例インタビュー
「店番長」の活用方法に限らず、イオン九州様におけるDXの具体的なお取り組み内容やDX推進の秘訣などについてもお話をしていただいております